EV専用プラットフォームおよびSUVモデルのEV共同開発に合意 - グーネット自動車流通

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EV専用プラットフォームおよびSUVモデルのEV共同開発に合意

企業・団体 2019年06月06日
CASE領域の中の「E : 電動化」への新たな協業
会社名:トヨタ・SUBARU
共同開発するEV専用プラットフォーム(イメージ)

共同開発するEV専用プラットフォーム(イメージ)

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 トヨタ自動車株式会社(以下、トヨタ)と株式会社SUBARU(以下、SUBARU)は、中・大型乗用車向けのEV専用プラットフォーム、およびCセグメントクラスのSUVモデルのEVを共同で開発することに合意した。

 加えて両社は、共同で開発した車両を、各々のブランドにて販売を予定している。また、これらのプラットフォーム/車両の共同開発においては、トヨタが仲間づくりに取り組んでいる電動化技術とSUBARUが長年培ってきたAWD(全輪駆動)技術を活用するなど、両社の持つ技術の強みを持ち寄ることで、EVならではの魅力ある商品づくりにチャレンジしていく。

 トヨタとSUBARUは、2005年に業務提携について合意して以来、2012年には共同開発したFRスポーツカー「TOYOTA 86」/「SUBARU BRZ」を販売し、2018年にはトヨタの持つハイブリッド車技術に関する知見を活用して、SUBARUオリジナルのプラグイン・ハイブリッド車「CROSSTREK HYBRID(クロストレック ハイブリッド)」を米国で販売するなど、開発・生産・販売など様々な分野での協業を深めてきた。

 自動車業界は100年に一度といわれる大変革期の渦中にあり、両社はコネクティッド、自動化、シェアリング、電動化といった「CASE」と呼ばれる新しい領域への対応をはじめ、これまで以上に広い領域において、スピード感を持った技術開発が求められている。今回の合意は、これまでの両社が深化させてきた協業の中でも、特に対応が急がれるCASE領域の中の「E : 電動化」への新たな協業に合意したものとなる。

 EVの商品化においては大容量電池の搭載が必要であり、普及に際しては異次元の電池供給量が求められることに加え、航続距離や充電インフラ敷設状況によるクルマの使われ方の違いから、これまでのアプローチとは違った販売手法が求められるなど、現時点ではコスト・供給・売り方など様々な課題が山積している。

 両社は、これら市場の多様化するニーズや様々な課題にスピード感を持って対応するためには、これまでの発想にとらわれない新しいビジネスモデル、業界の垣根を超えて様々な仲間とともに取り組むことが必要だと考え、今回はその第一歩として、両社がお互いの得意とする技術を持ち寄り、可能な部分は協調することで、その製品化を加速させながら、EV専用プラットフォームを共同開発していく。

 同プラットフォームは、CセグメントからDセグメントクラスのセダン、SUV等の複数車種への幅広い応用や、効率的な派生車開発にも対応できるよう開発していくとしている。

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